インフォマティカCEOアミット・ワリアが、デジタルトランスフォーメーションの先を見据えたビジョンおよび、インテリジェンスと自動化の新機能を発表
インフォマティカ（本社：米国カリフォルニア州レッドウッドシティ、以下インフォマティカ）は本日、インフォマティカのAIエンジン「CLAIRE™」（注1）を搭載した「Intelligent Data Platform™」の強化を発表しました。今回のアップデートはデータ4.0に向けたインフォマティカが掲げるビジョンの一環です。
インフォマティカCEOのアミット・ワリアは次のように述べています。「世界中のビジネスでは現在、データ4.0に向けた真のパラダイムシフトが進み、デジタルトランスフォーメーションの必要性が加速しています。今こそ、これまでの前提を再定義し、インテリジェントな自動化と信頼性のあるインサイトによって支えられた、クラウドネイティブかつメタデータ主導の世界に足を踏み入れる必要があります。データ4.0はデジタルトランスフォーメーションの要であり、その規模、自動化、信頼性はAIと機械学習によってのみ達成できると考えています。」
インフォマティカは、インテリジェンスと自動化機能を備えた製品ポートフォリオを通じて、企業のデータ4.0に向けた変革を推進します。AIとデータを活用することで、企業は迅速に規模を拡張することができます。また、適応力、弾力性、俊敏性、柔軟性、応答性を持ちながら複雑さにも対応できるようになります。
最新の「Intelligent Data Platform」は、クラウドネイティブ、マイクロサービスベース、API主導型、AI搭載といった特長を持ち、エラーを招く可能性があるマニュアル作業を自動化します。データアクセスの簡素化によるセルフサービスアナリティクスの実現や、リスクを軽減しつつ迅速な意思決定の実行に必要な可視性、柔軟性、拡張性の確保を通じて、企業の重要かつ価値あるデータを最大化できるよう支援します。
今回の機能強化は、企業によるデータ主導のトランスフォーメーションを加速させ、インテリジェントな次世代エンタープライズへの変革を支援するものです。
Intelligent Data Platform
- 高度なAIと機械学習を活用したインテリジェンスと自動化機能により、データカタログの作成、収集、統合、品質、マスタリング、ガバナンス、保護、実装など、エンドツーエンドのエンタープライズクラウドデータ管理を実現
- データ値の自動取得、エンドツーエンドのリネージの自動化、メタデータ管理の新たなイノベーションで、エンタープライズ規模のインテリジェントなデータカタログを拡張。ビジネス上のあらゆるユースケースに対してメタデータ主導のインテリジェンスと自動化を実現
- データ値の計算を自動化し、データ評価の全体的なフレームワークにおけるデータ品質やエンリッチ化など、データ資産の評価方法を特定
- データ資産の利用状況、インベントリ、エンリッチ化、コラボレーション、データ価値（リアルタイムの主要なメトリックスや内蔵フィルター付きのトレンドチャート）を即座に把握できるよう、データイベント履歴やダッシュボードといった、パッケージ化された拡張可能なレポートによる包括的なデータ資産分析を提供
- 企業全体のあらゆるデータソースから導出したデータリネージの自動化、データの修正・変換・結合に使用されるコードリネージ追跡の自動化、変更通知の自動化により、完全な可視性を実現、データアナリティクスのエラーの根本原因を迅速に特定
- セルフサービスアナリティクス向けに自動化されたドメインディスカバリで、より高度なビジネスインサイトを提供
- 企業コンプライアンスや機密データの保管場所に関するリスクに対応できるよう、すぐに利用可能な法的責任とリスク評価のモデルを提供
- データの関係性を全体的に表示する基本的なメタデータのナレッジグラフを提供
クラウドデータウェアハウス、データレイク
- インテリジェントなスキーマドリフト機能により、ファイル、データベース（変更データキャプチャを含む）、ストリーミングのクラウドマスインジェスチョンを自動化
- 詳細なリネージと影響分析により、中断を最小限に抑えながらクラウド上の既存のワークロードを再利用。また、データ環境を総体的に把握しながら、優先的にクラウドに移行すべきデータセットとワークロードを特定
- クラウドネイティブな最新プラットフォームでのクラウドデータ統合、クラウドアプリケーション統合、クラウドデータ品質、メタデータ管理により、クラウドデータウェアハウスとデータレイクソリューションにおける信頼性の高いデータを確保
- 迅速なデータプレパレーション、分析、モデル開発向けに改善されたデータの可視性が、AIと機械学習プロジェクトを促進
- AIと機械学習を活用した自動化によりエンドツーエンドのデータ管理を自動化し、データ統合ジョブを構築・調整、異常を検出
- 継続的インテグレーション（CI）と継続的デプロイメント（CD）向けのDataOpsおよびMLOpsによって、データパイプラインと機械学習をクラウドで運用
- サーバーレスのランタイムエンジンによるプッシュダウン処理を用いることで、データ管理ワークロードの実行コストの削減とパフォーマンスの向上を実現
データガバナンス、プライバシー
- タイムリーにデータ承認と配信を支援する受注管理機能と、制御されたプロビジョニング機能により、迅速なエンタープライズデータの比較検討やアクセスを実現
- データ品質のポリシーとルールを共同で定義することによりデータを民主化。データを検出し、ルールが適用された場合に自動的が実行されるため、信頼できるデータを確実に保護しながら、データの利用者やアプリケーションに配信
- 自然言語処理（NLP）を利用して、ビジネスルールの定義から「Informatica Data Quality」のルールを自動的に構築。データ品質を推測する新しい自動化機能によってデータガバナンスプロジェクトを促進
- 異常なデータアクセスを検出・削減するために、シナリオベースのプランニングを活用。機密データの保護ステータス、アクセス、拡散、リスクエクスポージャを追跡することで、コンプライアンスの透明性を強化
- データ主体の権利や個人情報保護といったコンプライアンスの取り組みを推進するために、構造化／非構造化データソースの両方にわたって、データ主体の個人情報間の関係を相互に関連付け。これにより、データ主体のレジストリ構築を自動化
- 重要なデータ要素であるインテリジェントなデータディスカバリ、分類、ドキュメント化によって、データガバナンスアクティビティを自動化。グロッサリの用語と物理データセットを関連付けることでビジネスコンテキストを拡張
- エンドツーエンドにデータリネージを追跡し、プロアクティブな変更管理を可能にする変更通知を自動化
Business 360
- 顧客／サプライヤー／製品／財務にわたってデータの可視性を向上させ、財務／業務プロセスを改善。これにより、デジタルコマースを促進・強化しながら、サプライチェーンのリスクを軽減することができ、顧客ロイヤルティの向上を実現
- すべてのマスターデータに対して、クリーンかつ完全で、一貫性のあるエンドツーエンドの360度ビューを提供。マスターデータドメインとビジネスコンテキストの関係性を把握
- 企業全体にわたって一貫性と信頼性のあるマスターデータと関連性についての共通基盤を活用。その結果、ビジネス全体を把握し、変化し続ける状況に素早く適応が可能
- マスターデータをトランザクションデータやインタラクションデータに結び付け、複雑な質問への回答や、隠れたインサイトを明らかにするなど、アナリティクスとデータサイエンスの取り組みを促進
- ドメインマッピングのレコメンデーションを自動化するインテリジェントなファイル構造ディスカバリで、ビジネスクリティカルなあらゆるデータの360度ビューを構築。データの検索、管理、キュレーションを容易にするとともに、ITワークロードを軽減
- AIと機械学習を活用した、コンテクスチュアルなマッチング技術を活用し、すべてのマスターデータに対して完全かつ信頼性の高い実用的なビューを自動的に作成
- グラフ技術を用いて関係性、分類、階層を大規模に可視化。インサイトにあふれる充実したビューにより、迅速で的確な意思決定を支援
- データのオンボーディング、同期、レポート作成といったマニュアル作業を、インテリジェンスと自動化で置き換えることで業務の効率性を向上
（注1）インテリジェントなデータプラットフォームの人工知能
インフォマティカについて
インフォマティカは、エンタープライズクラウドデータ管理をリードする唯一の企業であり、データ主導型のデジタルトランスフォーメーションを推進しています。企業のイノベーションを加速し、俊敏性の向上や新たな成長機会の獲得によって、インテリジェントな破壊的イノベーションを支援しています。また、インフォマティカは企業のデータの力を25年以上にわたり引き出し、世界で9,000社以上の企業がそのソリューションを利用しています。
インフォマティカに関する詳細は、インフォマティカ・ジャパン株式会社（代表：03-6403-7600）までお問い合わせいただくか、Webサイトwww.informatica.com/jp/ をご覧ください。
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本リリースは米国インフォマティカ本社が2020年5月20日（現地時間）に発表したプレスリリースの抄訳です。
InformaticaIとCLAIREは、米国とその他の国におけるインフォマティカの登録商標です。 その他全ての企業名および製品名は、各社が所有する商号または商標です。
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