クラウド・コンテンツ・マネジメントをリードするBox Inc.（本社：カリフォルニア州レッドウッド、NYSE: BOX、以下Box）は、アドビと共に、Boxに保存されるPDFの修正、整理、署名、コラボレーション（協働）といった強力な機能を含むAcrobatのWeb体験との統合を強化する計画を発表しました。これにより、BoxとAdobeを利用する企業のコラボレーション作業ワークフローをシームレスにつなぎ、クラウド内でのデジタル文書の作業がシンプルかつセキュアになります。

Boxの最高製品責任者（Chief Product Officer）であるジーツ・パテル（Jeetu Patel）は次のように述べています。
「今日、企業は従業員、顧客、パートナーで構成される、社内外を横断した組織の各所でセキュアにコラボレーションする必要があります。BoxとAdobe Acrobatツールの新たな統合によって、企業はクラウド上で存分に作業できるようになります。バージョン管理ができない問題やデスクトップへのファイルのダウンロードが不要になり、契約書のレビューや承認、電子サイン、あるいは機密性の高い製品設計のコラボレーションなど、重要なプロセスをシンプルかつセキュアに行うことができます」

アドビのデジタルメディア事業部門担当バイスプレジデント兼ジェネラルマネージャーであるアシュリー・スティル（Ashley Still）氏は次のように述べています。
「アドビとBoxは、オフィス内か外出先かに関わらず、作業の進め方を簡素化し、近代化するという同じビジョンを掲げています。Adobe PDFと電子サインツールの機能をBoxに統合することによって、両社の顧客はアプリを開いたり切り替えたりする必要なく、Boxに保存されている莫大な数のPDFファイルでシームレスに作業できるようになります」

Boxとアドビは、2016年から、ユーザーがBox内でPDF中心のタスクとワークフローへシームレスにアクセス、編集し、完了させることを可能にしています。このたびのBoxとAdobe Acrobatの統合により、ユーザーは、Adobe AcrobatのwebビューアーでBoxからPDFファイルをシームレスに開いて、必要なAdobe PDFと電子サインツールにアクセスできるようになるため、場所やデバイスを問わずワークフローを完了できるようになります。

アドビとの統合により、Box上で以下の作業を可能にします。
フォントやフォーマット、レイアウトを維持した高品質なPDFの作成
削除、並べ替え、回転機能による、既存PDFの修正および整理
PDFやMicrosoft Office、画像、テキスト、アドビデザインなど複数のファイル形式をひとつにまとめ、アーカイブや配布用として保存
フォントやフォーマット、レイアウトを維持したまま、編集可能なMicrosoft Word、Excel、PowerPoint、RTFファイルへPDFをエクスポート
Box内のファイルをプレビューするたびに、最も推奨されるアプリケーションリストを表示するBox Recommended Appsから署名用のドキュメントを送信
ファイルに対してBoxまたはサードパーティアプリケーション上で行われたアクティビティをまとめて表示するBox Activity Streamで電子サインアクティビティを確認

Adobe Acrobatツールで行われたすべての作業はバージョンを保持してBoxに保存され、またBox上から直接ファイルや関連するワークフローを簡単に共有したりコラボレーションしたりすることが可能です。

Boxとアドビは、モバイルユーザーとwebユーザーに向けて、今後もAdobe AcrobatとAdobe Signの統合に緊密に連携して取り組み、今日急速に進化している従業員のニーズを満たしていきます。

提供情報
Boxとアドビの統合機能は来年の提供開始を予定しています。

Boxについて
クラウド・コンテンツ・マネジメントプラットフォームをリードするBox (NYSE: BOX)は、ベスト・オブ・ブリード型アプローチで提供されるITスタックにより、企業のビジネスプロセス加速、業務におけるコラボレーション強化、さらに企業が保有する情報の保護を支援します。2005年に設立され、アストラゼネカ、ゼネラル・エレクトリック、JLL、Nationwideなどを含むFortune 500企業に選ばれている企業の69%を、また日本における約5,200社の企業を支援しています。Boxは、カリフォルニア州レッドウッドに本社を置き、米国、ヨーロッパ、アジアに拠点を持っています。
Boxに関する詳細は、https://www.box.com/ja_JP/にてご覧ください。
株式会社Box JapanはBox Inc.の日本法人です。

※当資料は、2019年10月3日に米国で発表されたニュースリリースの抄訳版です。