東京 2017年1月31日 – ディスカバリープラットフォームのリーディング企業、タブーラの日本法人であるタブーラ・ジャパン株式会社は本日、株式会社産経デジタルと戦略的なパートナーシップ契約に合意したことを発表しました。タブーラのテクノロジーを導入することで、産経ニュースはPCとスマートフォン、タブレット等のモバイルデバイスを通してオーディエンスとのエンゲージメントの強化と拡大、更なる収益性向上を目指します。
産経ニュースのオーディエンスリーチは月間2000万を超える規模（2016年12月実績）で、Taboolaのコンテンツ・ディスカバリー・プラットフォームは、産経ニュースのPCおよびモバイルデバイス上に展開されることになります。
産経ニュースがタブーラのコンテンツ・ディスカバリー・テクノロジーを導入した背景として、同サイトの更なるオーガニック・オーディエンスの獲得及び通常のバナー広告以上の効果が期待できる収益リソースの拡大にあります。パブリッシャーサイトの価値向上においてTaboolaのプラットフォームの効果は、すでに全世界2万社以上のパブリッシャーとの取引で実証されており、特にユーザーのブランドロイヤルティーを向上する機能が高く評価されています。
「リバース・検索エンジン」とも呼ばれる、Taboolaは場所、デバイスの種類、参照元、ソーシャルメディア上のトレンドなど、数百のシグナルをリアルタイムで分析し、ユーザーが最も興味を示す可能性の高いコンテンツを選択します。ユーザーが検索を通してコンテンツを見つけるのを待つ代わりに、逆にコンテンツの方から関連度の高いユーザーを探し当て、最適な瞬間を捉えてユーザーにコンテンツを配信します。
Taboolaのファウンダー 兼 CEO のアダム・シンゴルダは、「様々なコンテンツが溢れるオンライン上では、ユーザーがその存在を知らずにいる、興味を持ちそうなコンテンツをユーザー自ら見つけ出せるようにすることに大きな価値があると思います。日本は世界、特にアジア太平洋地域で最も洗練された市場のひとつです。産経ニュースのような素晴らしいサイトと提携できることを光栄に思います。パーソナライゼーションテクノロジーを駆使して、共に収益を上げ、エンゲージメントを促進し、オーディエンスを拡張していきたいと思います」と述べました。
「このパートナーシップは、タイのSanook!、インドのJagran New Media、韓国のBuzzvilleとの契約に続き、Taboolaのアジア太平洋地域市場への進出を強化するものです。eMarketerの調査により、アジア太平洋地域のデジタル広告経費が2020年までに124億ドルに到達することが予想されている中、デジタルパブリッシャーがその成長の波に乗れるようサポートすることがTaboolaの優先課題です。このため産経ニュースとの提携はTaboolaにとって重大な節目を意味しています」
産経ニュースについて
産経デジタルが運営するニュースサイト。「他では絶対に読めない」産経ニュース独自のコンテンツ「産経プレミアム」を毎日掲載。ポータルサイトやアグリゲーターが制作できないコンテンツを、自らのサイトで出し惜しみせず無料で公開するユーザーファーストを重視した媒体です。
Taboolaについて
Taboolaはディスカバリープラットフォームのリーディング企業です。USAトゥデイやハフィントンポスト、MSN、ビジネスインサイダー、シカゴトリビューン、そしてウェザーチャンネルなど、革新的なトップパブリッシャーサイトで毎月10億を超えるユニークユーザーに360億件以上のエディトリアルや動画などのレコメンデーションを提供しています。本社はニューヨークにあり、ロサンゼルス、ロンドン、テルアビブ、ニューデリー、バンコク、サンパウロ、北京、ソウル、上海、東京に支社があります。東京支社は2016年5月に開設されました。パブリッシャーやマーケッター、そして広告代理店は、Taboolaを活用してユーザーのサイト滞在時間を伸ばし、トラフィックを収益化し、コンテンツを配信して質の高いオーディエンスを獲得しています。詳細については jap.taboola.com/jaをご覧ください。またはツイッターで@taboola（英語）をフォローしてください。