2020年3月18日

アバイア、新型コロナウイルス拡散により影響を受ける、教育機関と非営利団体にコラボレーション・ソリューション「Avaya Spaces」を無償提供

大学などの教育機関と世界中の非営利団体にソリューションを提供、リモートコラボレーションを促進

米アバイア・ホールディングス(本社:米カリフォルニア州サンタクララ、プレジデント 兼 最高経営責任者(CEO):ジム・チリコ、以下「アバイア」)は本日、大学などの教育機関と、所定の要件を満たした世界中の非営利団体を対象に、コラボレーション・ソリューション「Avaya Spaces」を無償提供することを発表しました。「Avaya Spaces」は、導入が容易で、組織における事業の回復力や継続性に効果的な影響を及ぼす製品として評価されています。2020年1月以来、本ソリューションを活用したビデオコラボレーションのトラフィックは、200%増加しています。

アバイアのプレジデント兼CEOであるジム・チリコ(Jim Chirico)は、次のように述べています。「新型コロナウイルス(COVID-19)は、世界中の人々の日常生活に大きな影を落としています。ウイルスの拡散がもたらす、健康・安全への影響についても、深刻な状況が日々報告されています。教育機関の管理者は、授業の継続性、学生との交流、教育目標の達成を保証すると同時に、学生の安全も考慮しており、教育現場では即座の対応が求められています。アバイアのユニファイドコミュニケーション(UC)/コンタクトセンター(CC)は、世界中の官公庁や地方自治体、教育市場でおよそ400万の座席数の導入実績を誇ります。今回、こうした業界の需要を理解し、迅速に対応すべく、『Avaya Spaces』の提供を決定しました。」

「Avaya Spaces」は、クラウドを活用した会議/チームコラボレーション・ソリューションです。ユーザーは、遠隔地から接続し、チャット、音声、ビデオ、オンラインの会議やコンテンツ共有の統合など、豊富なコラボレーション機能を使用できます。同ソリューションには、最大200人が参加可能な音声会議やビデオ会議を含む、極めて充実した会議/チームコラボレーション機能が用意されています。また、同ソリューションはモバイル環境にも対応しており、移動時や接続が制限される場合でも、シンプルでセキュア、且つ、効果的な方法でコミュニケーションをトラッキングし、タスクを管理できます。

アバイアとパートナー企業は、1月当初より中国・武漢にて、新型コロナウイルス感染症の最前線に立ち、初期段階をサポートしていました。医療関係者が遠隔相談やビデオ診断を実施できる環境づくりや、オンラインによる患者との面会を可能にするため、オーディオ/ビデオ機器を寄付し、地域の病院での迅速な設置・導入を支援しました。また、米国政府の保健機関と協業し、緊急時対応のコールセンターを数時間以内で稼働できるよう連携しました。アバイアは、今回のような世界規模での困難な状況下においても、コンタクトセンターのエージェントが可能な限り安全な方法で、ユーザーのサポートを継続できるように、自宅勤務のコラボレーション技術を通じ、顧客企業への支援を行っています。アバイアは、今後も支援を継続し、さらなる支援機会を模索していきます。

「Avaya Spaces」の無償提供のお申し込みについては、こちらのWebページ(英語)をご覧ください。近日中に、日本語のWebページを開設予定です。

アバイア(Avaya Inc.)について
ビジネスはそれを提供する側のエクスペリエンスに基づいて構築されており、毎日何百万ものエクスペリエンスがアバイア(本社:米国カリフォルニア州サンタクララ)によって構築されています。アバイアは、100年以上にわたり、お客様とその顧客にインテリジェントなコミュニケーション体験を創造することで、世界中のあらゆる組織における成功を支援してきました。アバイアは、コミュニケーションとコラボレーションを強化し簡素化するため、クラウド、オンプレミス、ハイブリッド環境に柔軟に展開できる、オープンで統合された革新的なソリューションを提供します。お客様のビジネスの成長のために、イノベーション、パートナーシップ、そして、未来のテクノロジーの開発に注力しています。お客様が信頼できるテクノロジー企業として、「真のエクスペリエンス」の提供を支援します。詳細は、アバイアのWebサイトhttp://www.avaya.com をご覧ください。
日本アバイア ウェブサイト:http://www.avaya.com/jp
日本アバイアFacebook:https://ja-jp.facebook.com/avaya.jp

※AvayaおよびアバイアのロゴはAvaya Inc.の登録商標です。
その他すべての商標は個々の商標権者に帰属します。

本リリースは2020年3月10日付米国発表資料の抄訳版です。詳細はこちら(英語)をご覧ください。

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