アジアでも成長著しい技術先進市場である日本における、Vertivの戦略的進出を示す人事

重要なデジタルインフラのグローバルリーダーであるVertiv（バーティブ、NYSE:VRT、以下Vertiv）は、日本におけるカントリーヘッドに倉橋 健（くらはし けん）を任命したことを発表しました。このたびの新たなリーダーシップ体制は、著しい成長を遂げるアジア市場の中でもとりわけ先進的な日本市場における戦略的展開を象徴する重要な一歩となります。

Vertivの日本市場への参入は、同国のデータセンター市場が大きく成長しているタイミングと重なります。この成長は、クラウドコンピューティングや人工知能（AI）、アウトソーシング、さらにデータの国内保管や回帰（リパトリエーション）に対する需要の高まりによって牽引されています。2024年には東京圏におけるデータセンターの建設中または計画中の開発規模が29％増の1.8ギガワット（GW）に達し、稼働中の容量も11％増加しています。こうした信頼性の高いデジタルインフラへの需要の高まりは、Vertivのソリューションが真価を発揮する好機となっています。

Vertivは日本市場において電源保護、熱管理、統合型ソリューション、ITシステムおよび各種サービスを含む包括的なITインフラソリューションを提供します。日本国内の拠点の開設により、基幹的デジタルインフラを必要とする顧客や戦略的パートナーにより迅速かつ高品質なサービスを提供できる体制を実現します。

Vertivのアジア担当バイスプレジデント兼ゼネラルマネージャーのポール・チャーチル氏は、次のように述べています。
「日本は、Vertivのアジア地域における長期成長戦略の中でも中核をなす市場です。日本のデータセンター市場は年率10～20％のペースで成長が見込まれており、日本への直接展開を通じて、地域および国内の顧客をより的確に支援し、進化するデジタルインフラ需要に応えてまいります。」

「倉橋氏の卓越したリーダーシップと豊富な市場経験により、日本におけるVertivの事業基盤を一層強化し、急速に進展する日本のデジタルトランスフォーメーションにおいて重要な役割を果たしてくれると確信しています。」

倉橋氏はカントリーヘッドとして、営業、サービス、管理部門で構成されるチームを率い、日本市場におけるVertivの事業拡大および組織体制の強化に取り組みます。多岐にわたる業界の主要顧客と緊密に連携しながらVertivの包括的なソリューション群を提供するとともに、堅固な現地体制の構築を推進します。

倉橋氏は次のように述べています。
「AIやデジタルを原動力としたイノベーションの加速は、Vertivにとって大きな成長機会です。日本のダイナミックなテクノロジー環境と、レジリエンスやイノベーションに対する強いニーズは、Vertivのソリューションにとって理想的な舞台です。お客様や地域社会と連携し、デジタルインフラの進化とその価値の最大化に取り組むことを楽しみにしています。」

業界に豊富な知見を持つ倉橋氏は、国内外の多様な企業において、卓越したリーダーシップと豊富な営業経験を培ってきました。Vertiv入社前は、日本ハネウェル株式会社のビルディングオートメーション事業部カントリーリーダーを務めたほか、ソフトバンクグループ傘下の日本コンピュータビジョン株式会社では営業責任者兼シニアディレクターとして活躍しました。また、アライアンス・マンチェスター・ビジネススクールにてグローバルMBAを優秀な成績で取得しています。

Vertivに関する詳細は、 Vertiv.com をご覧ください。

Vertiv（NYSE:VRT）について
Vertivは、ハードウェア、ソフトウェア、分析機能、そして継続的なサービスを組み合わせることで、お客様の重要なアプリケーションが常に稼働し、最適なパフォーマンスを維持し、ビジネスの成長に対応できるよう支援しています。クラウドからネットワークエッジまでをカバーする電源、冷却、ITインフラのソリューションおよびサービスのポートフォリオを通じて、今日のデータセンター、通信ネットワーク、商業・産業施設が直面する最も重要な課題を解決しています。本社を米国オハイオ州ウェスターヴィルに構え、世界130か国以上で事業を展開しています。詳細情報や最新ニュースについては、Vertiv.comをご覧ください。

将来予想に関する記述について
本ニュースリリースには、1995年米国私的証券訴訟改革法（Private Securities Litigation Reform Act of 1995）、1933年米国証券法第27条（Section 27 of the Securities Act）および1934年米国証券取引所法第21E条（Section 21E of the Securities Exchange Act）の意味における将来の見通しに関する記述が含まれています。これらの記述はあくまで予測であり、実際の出来事または結果は、ここに記載された将来の見通しに関する記述と大きく異なる可能性があります。